「楽天トラベルやじゃらんの手数料、実際は何%払っているのだろう」
「Booking.comやExpediaは高いと聞くけれど、国内OTAとどれくらい違う?」
「売上は伸びているのに、手元に残るお金が増えない」
OTA(オンライン旅行会社)の手数料は、宿泊施設にとって人件費に次ぐほど大きなコストになりがちです。しかも基本の料率だけでなく、ポイントの負担、事前決済の手数料、クーポン、上位表示のプログラムが重なるため、契約書に書かれた料率と実際の負担がずれやすいのが特徴です。
本記事では、OTA手数料の仕組みを整理したうえで、主要7社(楽天トラベル・じゃらんnet・一休.com・Booking.com・Expedia・Agoda・Airbnb)の手数料率を2026年1月時点の公開情報で比較し、1泊2万円の予約で実際にいくら引かれるのかを計算します。最後に、手数料を下げるための具体的な手順も紹介します。
この記事の監修者
株式会社Dot Homes 代表取締役
留田 紫雲
サイバーエージェント、ABEJAでWebメディア運営とデジタルマーケティングに従事後、2015年に大学在学中でDot Homesを創業。2023年に西武ホールディングス傘下入りし、グループ最年少の子会社社長に就任。宿泊施設・スキー場など150以上のリゾートを支援。
OTA手数料とは|予約が入ったときだけ払う成功報酬

OTA手数料とは、OTA経由で予約が成立したときに、宿泊施設がOTAに支払う成功報酬です。多くのOTAは初期費用や掲載料がかからない代わりに、宿泊代金に一定の料率をかけた金額を、予約が入るたびに支払う仕組みになっています。
基本の計算式は「宿泊代金 × 手数料率 = 手数料」です。手数料率10%のOTAで2万円の予約が入れば、2,000円がOTAへの支払いになります。予約が入らなければ費用はかからないため始めやすい一方で、予約が増えるほど支払いも増えるので、売上に占める割合を把握しておかないと利益を圧迫します。
手数料は「基本料率+上乗せ」でできている
実際に支払う手数料は、基本の料率だけでは決まりません。主に次の要素が足し算で乗ってきます。
| 要素 | 内容 | 上乗せの目安 |
|---|---|---|
| 基本手数料 | 予約1件ごとにかかる料率。人数や国内・海外向けで変わるOTAもある | 国内OTA 6〜10%、海外OTA 12〜18% |
| ポイント負担 | OTAが宿泊者に付けるポイントの原資を施設が負担する | 1〜2% |
| 事前決済手数料 | オンラインカード決済を使うときの決済コスト | 2〜3.5% |
| クーポン | 施設が発行する割引クーポンの手数料や原資 | 3%前後〜(種類で変わる) |
| 上位表示・販促プログラム | 検索結果で上に出す、特集に載せるなどの有料プログラム | 3〜5%、OTAによっては最大25% |
目安は 株式会社プライムコンセプト「宿泊予約サイト手数料一覧表(2026年1月更新)」 をもとに整理。実際の料率は契約内容によって異なります。
つまり「基本料率8%」のOTAでも、事前決済とクーポンとプログラムを使えば15%前後になることは珍しくありません。比べるべきは基本料率ではなく、上乗せまで含めた「実質の手数料率」です。
主要7社の手数料率を比較【2026年1月時点】

まず全体像です。基本手数料と、よく使われる上乗せをまとめました。
| OTA | 基本手数料 | ポイント負担 | 事前決済 | 主な上乗せ |
|---|---|---|---|---|
| 楽天トラベル | 1名 7.0% 2名以上 8.25% | 1% | +2% | 宿クーポン 3%〜、ボーナスプログラム +3%〜 |
| じゃらんnet | 1名 6.0% 2名以上 8.0% | 2% | +2% | クーポン 3% |
| 一休.com | 10.0% | なし | +3.5% | 外部集客プログラム +5% |
| Booking.com | 12.0% | — | 同率(決済サービス利用時 +2.3%) | プリファード・プログラム +3%〜 |
| Expedia | 18.0%(契約により15%など) | — | — | 検索順位向上ツール +1〜25% |
| Agoda | 12.0% | — | 同率 | AGP(グロースプログラム)で上乗せ |
| Airbnb | 14〜16%(ホスト負担) | — | — | キャンセルポリシー等で変動 |
出典:株式会社プライムコンセプト「宿泊予約サイト手数料一覧表(2026年1月更新)」。各社の公開情報・契約内容によって変わるため、最新の料率は各OTAの管理画面・契約書でご確認ください。
国内OTAは基本料率が低く、海外OTAは高いのが大きな傾向です。ただし国内OTAはポイントや事前決済で上乗せが積み上がりやすく、海外OTAは基本料率が高い代わりに決済の上乗せがないなど、仕組みが違います。以下、各社の特徴を簡単に見ていきます。
楽天トラベル
基本手数料は1名利用7.0%、2名以上8.25%、海外向け販売(グローバル)は10.0%です。これにポイント負担1%、事前決済を使う場合は2%が加わります。宿クーポンは自社設定型で3%(条件を絞るとさらに高い料率)、上位表示のボーナスプログラムは+3%から1%刻みで設定できます。アフィリエイト経由の予約には+1.3%がかかります。
じゃらんnet
基本手数料は1名利用6.0%、2名以上8.0%、グローバルは12.0%です。ポイント負担は2%で、楽天より1ポイント高い設定です。事前決済は+2%、施設が原資を出すクーポンには3%の手数料がかかります(リクルートが原資を出すクーポンはかかりません)。
一休.com
基本手数料は人数に関係なく10.0%で、ポイント負担はありません。事前決済は+3.5%(パック商品を除く)と高めです。サイトコントローラーとの接続は月額5,250円の固定か、予約1件ごとに0.5%の上乗せかを選びます。高単価の施設が多く、単価で手数料を吸収する前提の料率といえます。
Booking.com
基本手数料は12.0%で、現地払いでも事前決済でも同じ料率です。Booking.comの決済サービス(Booking.comペイメント)を使うと2.3%が加わります。プリファード・プログラムに参加すると+3%で検索結果の露出が上がり、上位プランではさらに上乗せされます。訪日客の集客では外せないOTAです。
Expedia
標準の手数料は18.0%と主要OTAの中で最も高い水準ですが、契約によって15%などに下がる場合があります。検索順位を上げるツールでは+1〜25%を任意に上乗せできるため、使い方次第で負担が大きく変わります。
Agoda
基本手数料は12.0%で、現地払い・事前決済とも同率です。アジア圏からの予約に強く、AGP(Agoda Growth Program)に参加すると手数料が上がる代わりに露出が増えます。
Airbnb
ホスト側の手数料は14〜16%が目安です。キャンセルポリシーを厳しく設定した場合などに料率が上がることがあります。民泊や一棟貸しでは主要な集客経路になります。
OTAごとの客層や向き不向き、登録すべき予約サイトの選び方は、次の記事で詳しくまとめています。
実際にいくら引かれる?1泊2万円の予約で計算

2名1室・1泊2万円の予約を例に、よくある使い方で実質の手数料を計算してみます。
| OTAと使い方 | 実質の料率 | 1件あたりの手数料 | 施設に残る金額 |
|---|---|---|---|
| 楽天トラベル(2名・事前決済) | 8.25%+1%+2%=11.25% | 2,250円 | 17,750円 |
| 楽天トラベル(上記+宿クーポン3%) | 14.25% | 2,850円 | 17,150円 |
| じゃらんnet(2名・事前決済) | 8%+2%+2%=12% | 2,400円 | 17,600円 |
| じゃらんnet(上記+クーポン3%) | 15% | 3,000円 | 17,000円 |
| 一休.com(事前決済) | 10%+3.5%=13.5% | 2,700円 | 17,300円 |
| Booking.com(プリファード参加) | 12%+3%=15% | 3,000円 | 17,000円 |
| Expedia(標準料率) | 18% | 3,600円 | 16,400円 |
料率は2026年1月時点の公開情報(前掲)による試算。サイトコントローラー費用・決済サービスの手数料・消費税の扱いは含めていません。
1件の差は数百円でも、年間では大きな金額になります。たとえばOTA経由の売上が年間5,000万円の施設で、実質の手数料率が13%なら、手数料は年650万円です。実質の料率を1ポイント下げるだけで、年50万円が手元に残る計算になります。
なお、海外に本社があるOTAの手数料は、消費税の扱いが国内OTAと異なります(多くの宿泊施設では仕入税額控除の対象になりません)。料率を比べるときは税込・税抜の表示をそろえることも大切です。経理・消費税の扱いは、次の記事で詳しく解説しています。
手数料が想定より膨らむ5つの原因

「料率は8%のはずなのに、請求額を見ると思ったより高い」。そう感じる施設でよく見られる原因は次の5つです。
- 事前決済の比率が上がっている。宿泊者にとって便利なため、事前決済の予約は年々増えています。そのぶん2〜3.5%の上乗せがかかる予約も増えます
- クーポンを出しっぱなしにしている。販促のために出したクーポンを止め忘れると、手数料と割引の両方で利益が削られます
- 上位表示のプログラムに入ったまま効果を見ていない。参加した当初は効果があっても、競合も参加すれば効果は薄れます。費用だけが残っていないか確認が必要です
- 人数や販売先で料率が変わることを見落としている。2名以上の予約やグローバル販売は料率が上がるOTAがあります
- 高料率のOTAに予約が偏っている。繁忙期に料率の高いOTAで多くの部屋を売っていると、全体の実質料率が上がります
まずは直近3か月分の請求書を並べ、OTAごとに「手数料の合計 ÷ OTA経由の売上」を出してみてください。これが自施設の実質の手数料率です。
OTA手数料を下げる6つの方法

手数料を下げる方法は、明日から見直せるものと、半年〜1年かけて仕組みを作るものに分かれます。上から順に取り組むのがおすすめです。
1. 追加プログラムとクーポンの費用対効果を確認する
最も早く効くのがここです。上位表示のプログラムやクーポンごとに、増えた予約の売上と、増えた手数料・割引額を比べます。効果が出ていないものは止める、閑散期だけ使う、と切り替えるだけで実質の料率は下がります。
2. 需要の高い時期と低い時期で、売り方を変える
予約が入りやすい繁忙期は、料率の高いプログラムを使わなくても売れます。この時期は単価を守り、料率の低い経路や直予約に在庫を寄せます。反対に閑散期は、プログラムやクーポンで露出を買う価値があります。料金と在庫を需要に合わせて動かす考え方は、ダイナミックプライシングの記事でも解説しています。
3. OTAごとの役割を決め、在庫配分を見直す
すべてのOTAに同じ部屋を同じように出す必要はありません。国内の家族客に強いOTA、出張客に強いOTA、訪日客に強いOTAと役割を分け、それぞれに合う部屋・プランを出すと、料率の高いOTAへの偏りを防げます。在庫と料金をまとめて管理するにはサイトコントローラーが役立ちます。
4. 契約条件・プランを定期的に見直す
契約更新のタイミングでは、予約件数や平均単価、口コミ評価などの実績をもとに、担当者に条件を相談する余地があります。必ず下がるものではありませんが、使っていないオプションの解約や、人数・決済方法の設定見直しで負担が下がることもあります。
5. 宿泊以外の売上を増やす
夕食や体験、物販、アップグレードなど、施設で直接受け取る売上には通常OTA手数料がかかりません(OTAのプランに含めて販売した分は対象になります)。宿泊者1人あたりの売上を増やすことで、手数料の比率を相対的に下げられます。
6. 直予約の受け皿をつくる
根本的な対策は、手数料のかからない直予約の比率を上げることです。OTAをやめるのではなく、OTAで初めて知ってもらい、2回目以降は自社サイトで予約してもらう流れをつくります。そのためには、予約しやすい自社サイト、直予約だけの特典、SNSやメールで再訪を促す仕組みが必要です。
自社予約サイトのつくり方と、OTA依存から抜け出す手順は次の記事で詳しくまとめています。
施設タイプ別|OTAの選び方の考え方

料率の低いOTAが常に正解とは限りません。客層や単価が合わないOTAでは、料率が低くても予約が入らないためです。施設タイプごとの基本的な考え方は次のとおりです。
| 施設タイプ | 軸にしやすいOTA | 考え方 |
|---|---|---|
| 高級旅館・ハイクラスホテル | 一休.com、楽天トラベル、じゃらんnet | 料率は高めでも単価で吸収できる。客層の質を重視する |
| ビジネスホテル・中価格帯 | 楽天トラベル、じゃらんnet | 料率の低い国内OTAを中心に、平日と週末で売り方を変える |
| インバウンド比率の高い施設 | Booking.com、Expedia、Agoda | 料率は高いが、訪日客の多くが使う。直予約への誘導を並行する |
| 民泊・一棟貸し・グランピング | Airbnb、楽天トラベル、じゃらんnet | グループ客・長期滞在に強いOTAを組み合わせ、リピーターは直予約へ |
OTA手数料についてよくある質問
OTAの掲載に初期費用や月額費用はかかりますか
主要OTAの多くは初期費用・掲載料なしで、予約が成立したときの手数料だけがかかります。ただし一休.comのサイトコントローラー接続費用のように、固定費が発生する場合もあります。契約前に費用の一覧を確認してください。
手数料率は交渉で下げられますか
基本料率は一律で決まっていることが多く、個別に下がるとは限りません。一方で、予約実績をもとにした相談や、使っていないプログラム・オプションの見直しで、実際の負担が下がることはあります。まずは自施設の実質の手数料率を把握することが出発点です。
キャンセルになった予約にも手数料はかかりますか
扱いはOTAごとの規約によって異なります。キャンセル料を受け取った場合の手数料の有無は、各OTAの契約条件・管理画面のヘルプで確認してください。
OTA手数料の勘定科目と消費税はどうなりますか
一般的には「支払手数料」として経費に計上します。消費税は、国内OTAへの手数料は課税仕入れになりますが、海外に本社があるOTAへの手数料は扱いが異なります。詳しくはOTA手数料の経理処理|仕訳・勘定科目と消費税(海外OTAのリバースチャージ)の考え方で解説しています。
まとめ

OTA手数料は、基本料率に加えてポイント・事前決済・クーポン・上位表示プログラムが積み上がる仕組みです。2026年1月時点では、国内OTAの基本料率は6〜10%、海外OTAは12〜18%が目安ですが、上乗せを含めた実質の料率は15%前後になることも珍しくありません。
手数料を下げる第一歩は、OTAごとの実質の手数料率を出し、効果の薄いプログラムやクーポンを止めることです。そのうえで需要に合わせた売り分けと、直予約の受け皿づくりを進めれば、OTAの集客力を活かしながら手元に残る利益を増やせます。
参考にした公表資料
- 株式会社プライムコンセプト「宿泊予約サイト手数料一覧表(2026年1月更新)」(2026年2月4日掲載)
- 各OTAのパートナー向け公開情報
OTA手数料の負担を見直したい方へ
OTAへの支払いが重い、直予約を増やしたいが何から手をつければよいか分からない。そうしたお悩みは、施設の立地や客層によって打ち手が変わります。
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