「楽天トラベルやじゃらんの手数料、実際は何%払っているのだろう」
「Booking.comやExpediaは高いと聞くけれど、国内OTAとどれくらい違う?」
「売上は伸びているのに、手元に残るお金が増えない」

OTA(オンライン旅行会社)の手数料は、宿泊施設にとって人件費に次ぐほど大きなコストになりがちです。しかも基本の料率だけでなく、ポイントの負担、事前決済の手数料、クーポン、上位表示のプログラムが重なるため、契約書に書かれた料率と実際の負担がずれやすいのが特徴です。

本記事では、OTA手数料の仕組みを整理したうえで、主要7社(楽天トラベル・じゃらんnet・一休.com・Booking.com・Expedia・Agoda・Airbnb)の手数料率を2026年1月時点の公開情報で比較し、1泊2万円の予約で実際にいくら引かれるのかを計算します。最後に、手数料を下げるための具体的な手順も紹介します。

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この記事の監修者

留田 紫雲

株式会社Dot Homes 代表取締役

留田 紫雲

サイバーエージェント、ABEJAでWebメディア運営とデジタルマーケティングに従事後、2015年に大学在学中でDot Homesを創業。2023年に西武ホールディングス傘下入りし、グループ最年少の子会社社長に就任。宿泊施設・スキー場など150以上のリゾートを支援。

OTA手数料とは|予約が入ったときだけ払う成功報酬

整えられたホテルの客室
OTA手数料は、予約が成立した宿泊代金に料率をかけて支払う

OTA手数料とは、OTA経由で予約が成立したときに、宿泊施設がOTAに支払う成功報酬です。多くのOTAは初期費用や掲載料がかからない代わりに、宿泊代金に一定の料率をかけた金額を、予約が入るたびに支払う仕組みになっています。

基本の計算式は「宿泊代金 × 手数料率 = 手数料」です。手数料率10%のOTAで2万円の予約が入れば、2,000円がOTAへの支払いになります。予約が入らなければ費用はかからないため始めやすい一方で、予約が増えるほど支払いも増えるので、売上に占める割合を把握しておかないと利益を圧迫します。

手数料は「基本料率+上乗せ」でできている

実際に支払う手数料は、基本の料率だけでは決まりません。主に次の要素が足し算で乗ってきます。

要素内容上乗せの目安
基本手数料予約1件ごとにかかる料率。人数や国内・海外向けで変わるOTAもある国内OTA 6〜10%、海外OTA 12〜18%
ポイント負担OTAが宿泊者に付けるポイントの原資を施設が負担する1〜2%
事前決済手数料オンラインカード決済を使うときの決済コスト2〜3.5%
クーポン施設が発行する割引クーポンの手数料や原資3%前後〜(種類で変わる)
上位表示・販促プログラム検索結果で上に出す、特集に載せるなどの有料プログラム3〜5%、OTAによっては最大25%

目安は 株式会社プライムコンセプト「宿泊予約サイト手数料一覧表(2026年1月更新)」 をもとに整理。実際の料率は契約内容によって異なります。

つまり「基本料率8%」のOTAでも、事前決済とクーポンとプログラムを使えば15%前後になることは珍しくありません。比べるべきは基本料率ではなく、上乗せまで含めた「実質の手数料率」です。

主要7社の手数料率を比較【2026年1月時点】

ホテルのロビーラウンジ
国内OTAと海外OTAでは、料率の水準も上乗せの仕組みも違う

まず全体像です。基本手数料と、よく使われる上乗せをまとめました。

OTA基本手数料ポイント負担事前決済主な上乗せ
楽天トラベル1名 7.0%
2名以上 8.25%
1%+2%宿クーポン 3%〜、ボーナスプログラム +3%〜
じゃらんnet1名 6.0%
2名以上 8.0%
2%+2%クーポン 3%
一休.com10.0%なし+3.5%外部集客プログラム +5%
Booking.com12.0%—同率(決済サービス利用時 +2.3%)プリファード・プログラム +3%〜
Expedia18.0%(契約により15%など)——検索順位向上ツール +1〜25%
Agoda12.0%—同率AGP(グロースプログラム)で上乗せ
Airbnb14〜16%(ホスト負担)——キャンセルポリシー等で変動

出典:株式会社プライムコンセプト「宿泊予約サイト手数料一覧表(2026年1月更新)」。各社の公開情報・契約内容によって変わるため、最新の料率は各OTAの管理画面・契約書でご確認ください。

国内OTAは基本料率が低く、海外OTAは高いのが大きな傾向です。ただし国内OTAはポイントや事前決済で上乗せが積み上がりやすく、海外OTAは基本料率が高い代わりに決済の上乗せがないなど、仕組みが違います。以下、各社の特徴を簡単に見ていきます。

楽天トラベル

基本手数料は1名利用7.0%、2名以上8.25%、海外向け販売(グローバル)は10.0%です。これにポイント負担1%、事前決済を使う場合は2%が加わります。宿クーポンは自社設定型で3%(条件を絞るとさらに高い料率)、上位表示のボーナスプログラムは+3%から1%刻みで設定できます。アフィリエイト経由の予約には+1.3%がかかります。

じゃらんnet

基本手数料は1名利用6.0%、2名以上8.0%、グローバルは12.0%です。ポイント負担は2%で、楽天より1ポイント高い設定です。事前決済は+2%、施設が原資を出すクーポンには3%の手数料がかかります(リクルートが原資を出すクーポンはかかりません)。

一休.com

基本手数料は人数に関係なく10.0%で、ポイント負担はありません。事前決済は+3.5%(パック商品を除く)と高めです。サイトコントローラーとの接続は月額5,250円の固定か、予約1件ごとに0.5%の上乗せかを選びます。高単価の施設が多く、単価で手数料を吸収する前提の料率といえます。

Booking.com

基本手数料は12.0%で、現地払いでも事前決済でも同じ料率です。Booking.comの決済サービス(Booking.comペイメント)を使うと2.3%が加わります。プリファード・プログラムに参加すると+3%で検索結果の露出が上がり、上位プランではさらに上乗せされます。訪日客の集客では外せないOTAです。

Expedia

標準の手数料は18.0%と主要OTAの中で最も高い水準ですが、契約によって15%などに下がる場合があります。検索順位を上げるツールでは+1〜25%を任意に上乗せできるため、使い方次第で負担が大きく変わります。

Agoda

基本手数料は12.0%で、現地払い・事前決済とも同率です。アジア圏からの予約に強く、AGP(Agoda Growth Program)に参加すると手数料が上がる代わりに露出が増えます。

Airbnb

ホスト側の手数料は14〜16%が目安です。キャンセルポリシーを厳しく設定した場合などに料率が上がることがあります。民泊や一棟貸しでは主要な集客経路になります。

OTAごとの客層や向き不向き、登録すべき予約サイトの選び方は、次の記事で詳しくまとめています。

実際にいくら引かれる?1泊2万円の予約で計算

ホテルの客室に置かれた電気ケトルと金庫
料率の差は1件では小さくても、年間では大きな金額になる

2名1室・1泊2万円の予約を例に、よくある使い方で実質の手数料を計算してみます。

OTAと使い方実質の料率1件あたりの手数料施設に残る金額
楽天トラベル(2名・事前決済)8.25%+1%+2%=11.25%2,250円17,750円
楽天トラベル(上記+宿クーポン3%)14.25%2,850円17,150円
じゃらんnet(2名・事前決済)8%+2%+2%=12%2,400円17,600円
じゃらんnet(上記+クーポン3%)15%3,000円17,000円
一休.com(事前決済)10%+3.5%=13.5%2,700円17,300円
Booking.com(プリファード参加)12%+3%=15%3,000円17,000円
Expedia(標準料率)18%3,600円16,400円

料率は2026年1月時点の公開情報(前掲)による試算。サイトコントローラー費用・決済サービスの手数料・消費税の扱いは含めていません。

1件の差は数百円でも、年間では大きな金額になります。たとえばOTA経由の売上が年間5,000万円の施設で、実質の手数料率が13%なら、手数料は年650万円です。実質の料率を1ポイント下げるだけで、年50万円が手元に残る計算になります。

なお、海外に本社があるOTAの手数料は、消費税の扱いが国内OTAと異なります(多くの宿泊施設では仕入税額控除の対象になりません)。料率を比べるときは税込・税抜の表示をそろえることも大切です。経理・消費税の扱いは、次の記事で詳しく解説しています。

手数料が想定より膨らむ5つの原因

サイドテーブルとランプが置かれた客室のベッド
上乗せの積み重ねが、実質の手数料を押し上げる

「料率は8%のはずなのに、請求額を見ると思ったより高い」。そう感じる施設でよく見られる原因は次の5つです。

  1. 事前決済の比率が上がっている。宿泊者にとって便利なため、事前決済の予約は年々増えています。そのぶん2〜3.5%の上乗せがかかる予約も増えます
  2. クーポンを出しっぱなしにしている。販促のために出したクーポンを止め忘れると、手数料と割引の両方で利益が削られます
  3. 上位表示のプログラムに入ったまま効果を見ていない。参加した当初は効果があっても、競合も参加すれば効果は薄れます。費用だけが残っていないか確認が必要です
  4. 人数や販売先で料率が変わることを見落としている。2名以上の予約やグローバル販売は料率が上がるOTAがあります
  5. 高料率のOTAに予約が偏っている。繁忙期に料率の高いOTAで多くの部屋を売っていると、全体の実質料率が上がります

まずは直近3か月分の請求書を並べ、OTAごとに「手数料の合計 ÷ OTA経由の売上」を出してみてください。これが自施設の実質の手数料率です。

OTA手数料を下げる6つの方法

ホテルの客室のベッドとソファ
手数料を下げる施策は、すぐできるものと時間がかかるものに分かれる

手数料を下げる方法は、明日から見直せるものと、半年〜1年かけて仕組みを作るものに分かれます。上から順に取り組むのがおすすめです。

1. 追加プログラムとクーポンの費用対効果を確認する

最も早く効くのがここです。上位表示のプログラムやクーポンごとに、増えた予約の売上と、増えた手数料・割引額を比べます。効果が出ていないものは止める、閑散期だけ使う、と切り替えるだけで実質の料率は下がります。

2. 需要の高い時期と低い時期で、売り方を変える

予約が入りやすい繁忙期は、料率の高いプログラムを使わなくても売れます。この時期は単価を守り、料率の低い経路や直予約に在庫を寄せます。反対に閑散期は、プログラムやクーポンで露出を買う価値があります。料金と在庫を需要に合わせて動かす考え方は、ダイナミックプライシングの記事でも解説しています。

3. OTAごとの役割を決め、在庫配分を見直す

すべてのOTAに同じ部屋を同じように出す必要はありません。国内の家族客に強いOTA、出張客に強いOTA、訪日客に強いOTAと役割を分け、それぞれに合う部屋・プランを出すと、料率の高いOTAへの偏りを防げます。在庫と料金をまとめて管理するにはサイトコントローラーが役立ちます。

4. 契約条件・プランを定期的に見直す

契約更新のタイミングでは、予約件数や平均単価、口コミ評価などの実績をもとに、担当者に条件を相談する余地があります。必ず下がるものではありませんが、使っていないオプションの解約や、人数・決済方法の設定見直しで負担が下がることもあります。

5. 宿泊以外の売上を増やす

夕食や体験、物販、アップグレードなど、施設で直接受け取る売上には通常OTA手数料がかかりません(OTAのプランに含めて販売した分は対象になります)。宿泊者1人あたりの売上を増やすことで、手数料の比率を相対的に下げられます。

6. 直予約の受け皿をつくる

根本的な対策は、手数料のかからない直予約の比率を上げることです。OTAをやめるのではなく、OTAで初めて知ってもらい、2回目以降は自社サイトで予約してもらう流れをつくります。そのためには、予約しやすい自社サイト、直予約だけの特典、SNSやメールで再訪を促す仕組みが必要です。

直予約を増やすためのチェックリスト
  • 自社サイトに予約エンジンがあり、スマホで3タップ以内に空室が見られる
  • 直予約の特典がある。レイトチェックアウト、ドリンク、アップグレードなど、値引き以外の特典も効く
  • OTA経由で泊まったお客様に、公式LINEやSNSを案内している
  • 施設名で検索したときに、公式サイトが一番上に出る
  • Googleビジネスプロフィールから公式サイトの予約ページに飛べる

自社予約サイトのつくり方と、OTA依存から抜け出す手順は次の記事で詳しくまとめています。

施設タイプ別|OTAの選び方の考え方

窓際にソファがある落ち着いた客室
料率の低さだけで選ばず、客層と単価で選ぶ

料率の低いOTAが常に正解とは限りません。客層や単価が合わないOTAでは、料率が低くても予約が入らないためです。施設タイプごとの基本的な考え方は次のとおりです。

施設タイプ軸にしやすいOTA考え方
高級旅館・ハイクラスホテル一休.com、楽天トラベル、じゃらんnet料率は高めでも単価で吸収できる。客層の質を重視する
ビジネスホテル・中価格帯楽天トラベル、じゃらんnet料率の低い国内OTAを中心に、平日と週末で売り方を変える
インバウンド比率の高い施設Booking.com、Expedia、Agoda料率は高いが、訪日客の多くが使う。直予約への誘導を並行する
民泊・一棟貸し・グランピングAirbnb、楽天トラベル、じゃらんnetグループ客・長期滞在に強いOTAを組み合わせ、リピーターは直予約へ

OTA手数料についてよくある質問

OTAの掲載に初期費用や月額費用はかかりますか

主要OTAの多くは初期費用・掲載料なしで、予約が成立したときの手数料だけがかかります。ただし一休.comのサイトコントローラー接続費用のように、固定費が発生する場合もあります。契約前に費用の一覧を確認してください。

手数料率は交渉で下げられますか

基本料率は一律で決まっていることが多く、個別に下がるとは限りません。一方で、予約実績をもとにした相談や、使っていないプログラム・オプションの見直しで、実際の負担が下がることはあります。まずは自施設の実質の手数料率を把握することが出発点です。

キャンセルになった予約にも手数料はかかりますか

扱いはOTAごとの規約によって異なります。キャンセル料を受け取った場合の手数料の有無は、各OTAの契約条件・管理画面のヘルプで確認してください。

OTA手数料の勘定科目と消費税はどうなりますか

一般的には「支払手数料」として経費に計上します。消費税は、国内OTAへの手数料は課税仕入れになりますが、海外に本社があるOTAへの手数料は扱いが異なります。詳しくはOTA手数料の経理処理|仕訳・勘定科目と消費税(海外OTAのリバースチャージ)の考え方で解説しています。

まとめ

ツインベッドが並ぶホテルの客室
まずは自施設の実質の手数料率を把握するところから

OTA手数料は、基本料率に加えてポイント・事前決済・クーポン・上位表示プログラムが積み上がる仕組みです。2026年1月時点では、国内OTAの基本料率は6〜10%、海外OTAは12〜18%が目安ですが、上乗せを含めた実質の料率は15%前後になることも珍しくありません。

手数料を下げる第一歩は、OTAごとの実質の手数料率を出し、効果の薄いプログラムやクーポンを止めることです。そのうえで需要に合わせた売り分けと、直予約の受け皿づくりを進めれば、OTAの集客力を活かしながら手元に残る利益を増やせます。

参考にした公表資料

  • 株式会社プライムコンセプト「宿泊予約サイト手数料一覧表(2026年1月更新)」(2026年2月4日掲載)
  • 各OTAのパートナー向け公開情報

OTA手数料の負担を見直したい方へ

OTAへの支払いが重い、直予約を増やしたいが何から手をつければよいか分からない。そうしたお悩みは、施設の立地や客層によって打ち手が変わります。

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